VC-300HD Control Software



<お知らせ>
弊社製品と Windows XP を組み合わせてお使いになる場合のサポート終了について ( 2014.03.10 )


概要
VC-300HD / VC-200HD Ver2.0 を LANTRONIX 社デバイスサーバー UDS1100 と シリアル接続し、Ethernet を介して設定値の送受信を行うための機能を実装した Java Applet です。
Java ランタイム環境に対応した Web ブラウザで実行することが可能です。
  • VC-300HD / VC-200HD ver2.0 のコマンドの送受信を実装しています。
  • 送受信したデータのファイルへの save, load はサポートしてません。
    ( Java Applet のセキュリティポリシーによる)


注意事項
  • このプログラムは、あくまでサンプルです。所定の機能が常に正常に動作することは保証いたしません。
  • このプログラムは LANTRONIX 社の UDS1100 および、バージョン 2.0 以上の VC-300HD / VC-200HD の組み合わせで動作します。
  • このプログラムに関する一切のお問い合わせには、お答えできません。あらかじめご了承ください。ここに書かれている内容を元に、自己責任にてご使用ください。
  • このプログラムは Java Runtime 環境 Java2 1.4以上 Microsoft Windows XP 上で動作する Internet Explorer 7 および Mozilla Firefox 2.0 で動作確認しています。すべての Web ブラウザ環境で動作を保証するものではありません。
  • 仕様・機能は予告なく変更されることがあります。
  • LANTRONIX、Microsoft、Windows は、米国 Microsoft Corporation の米国及びその他の国における登録商標です。
  • 文中の商標や登録商標は、それぞれの会社に属します。


ダウンロードと圧縮ファイルの解凍
VC300HD_ctrl100.zip を適当なフォルダにダウンロードしてください。
ダウンロードしたファイルは zip 形式のアーカイブ・ファイルとなっていますので、ダブルクリックするなどして解凍してください。


ダウンロードしたファイルの内容
VC300HD_ctrl100.zip を解凍してできる VC300HD_ctrl100フォルダには以下のものが含まれています。

[vc300hdctrl]  : Java ソースセット、コンパイル用バッチファイル
 +--[uds1100]  : Java Applet 用 html ファイル
vc300hd.cob  : Java アプレット 本体
VC-300HD_r_ctrl_j1.pdf  : 取扱説明書

VC-300HD Control Software について詳しくは、VC-300HD_r_ctrl_j1.pdf をご覧ください。
ソースについての詳細は、[ vc300hdctrl ] フォルダの中にある、Readme_j.txt をご覧ください。


必要な機材
VC-300HD Control Software のご使用には、以下の機材が必要です。

  • Lantronix 社 UDS1100 ( AC アダプタ付属、25pin - 9pin シリアル変換ケーブル(設定時のみ))
  • イーサーネットケーブル ( Cat 5 以上)
  • 接続ケーブル (詳しくは、VC-300HD_r_ctrl_j1.pdf をご覧ください)
  • Windows XP Service Pack 2 (SP2) をインストールしている PC

※お使いの PC に Java Runtime 環境がインストールされている必要があります。


■許諾・使用条件
※ソースコードについて:本 Java アプレットのソースコードは、お客様にてご自由に変更してお使いいただけます。但し、LANTRONIX 社製品と使用する場合に限らせて戴きます。収録したファイルの他のネットワークへの転載、雑誌、市販製品などへ許可なく添付することは禁止いたします。
※収録したファイルの再配布は、VC-300HD / VC-200HD を所有している方には、営利を伴わない形であれば自由です。
※ローランド エスジー 株式会社(及びローランド株式会社とその関連グループ会社)は、本ソフトウエアの使用または使用不能から生じるいかなる損害(利益やデータの損失、その他の金銭的損失など)に関して一切の責任を負わないものとします。たとえ、ローランド エスジー 株式会社(及びローランド株式会社とその関連グループ会社)からそのような損害の可能性についてあらかじめ知らされていた場合でも同様です。